広告調査分類基準

新聞データと広告調査分類基準

　新聞および新聞広告のデータにはさまざまなものがあります。日本新聞協会広告委員会では、広告媒体としての新聞データの整備・充実と信頼性向上を目的として、基本的な媒体指標については1995年以降「広告調査分類基準」を設け、データの標準化に努めています。分類基準は、大きく読者特性と新聞接触データの2つに分かれます。
　読者特性については、年齢、学歴、年収、住居形態、職業、新聞接触データについては、新聞閲読時間、新聞閲読率、面別接触率、広告注目率、広告接触率などの調査・分析・公表の標準化を図っています。
　「広告調査分類基準」で定めているのは、新聞広告のコミュニケーションレベル（媒体到達→新聞閲読→面別接触→広告注目・接触→広告反響・消費行動）でいえば、新聞閲読から広告注目・接触に関するデータです。こうしたデータは調査方法、調査手順や選択肢の設け方などによってスコアが大きく変化してしまいますが、分類基準では、このうち調査手順と選択肢、分析方法を定めています（サンプリング方法や調査方法は実施社判断）。