シニア層(60~70代)は、持ち家率や1か月の平均小遣いが他の年代と比べて高く、経済的に余裕がある消費者であると言えます。消費増税前に支出を増やすものとして、この層は家電製品や旅行・レジャー、食品・健康関係などを挙げています。
さらに、孫がいるシニア層の約5割は、教育資金一括贈与の非課税制度を知っており、孫への贈与や投資への関心の高さがうかがえます。この1年間で孫にしてあげたことは、外食や旅行・レジャーなどで一緒に過ごす時間を楽しんだり、お小遣いやおもちゃ・学用品をプレゼントしたりするなど多岐にわたっています。孫のために支出した金額は、平均13万円にも上ります。
資料:日本新聞協会広告委員会「2015年全国メディア接触・評価調査」