新聞×ネットの広告シナジーが創出する新しい価値
「多メディア時代における新聞の役割とメディア接触者の動向調査 2026年版」結果を発表
日本新聞協会広告委員会は3月19日、「多メディア時代における新聞の役割とメディア接触者の動向調査 2026年版」の結果を発表しました。
デジタル時代において、生活者は既存メディア発の情報をマス媒体だけでなく、インターネットからも入手し活用しています。生活者のメディアへの接触・利用状況や印象・評価などを明らかにした調査結果は、ネット広告やSNSのみで企業メッセージを発信するよりも、新聞広告を組み合わせることで、効果的な広告活動が期待できることを示しています【資料2ページ】。新聞や新聞広告とネットとの関係、両者が生み出す相乗効果と利用者の特徴からうかがえる新しい価値をご紹介します。

調査は全国の15歳以上79歳以下の男女1200人を対象に、2025年9月から10月にかけて訪問留め置き法で実施しました。調査では、電子版やニュースサイト、アプリなどネット経由で見聞きされる新聞の情報を含め「新聞メディア」として集計しています。テレビ、雑誌、ラジオについても同様です。
PR資料は、「Ⅰ 補完し合う新聞メディアとネット・SNS」「Ⅱ 『新聞、ネット・SNS利用者』の特徴」「Ⅲ 新聞メディアの特性」の3部構成となっています。今回は就職活動における新聞の評価に関するデータなども掲載しました。
調査結果を図表とともにまとめた資料は、下記からダウンロードしてください。
・PR資料(PDF)
・PR資料(PPT)
<Ⅰ 補完し合う新聞メディアとネット・SNS>
【資料3ページ】
新聞とネット・SNSには異なる特長があり、相互に補完し合う関係にあることを示し、両者の強みを生かして期待できる広告効果を紹介します。なお、本調査では生活者の新聞、テレビ、ネット・SNSの接触頻度をもとにグループ分けし、分析しました。
- 新聞、ネット・SNS利用者
テレビの利用状況にかかわらず、新聞(紙の新聞、電子版・オンライン版)とインターネットを毎日利用している人 - ネット・SNS利用者
新聞とテレビは毎日使わないが、ネット・SNSを毎日利用している人
【資料4ページ】 補完性のある新聞メディアとネット・SNS
メディアの印象・評価で重視する項目と実際の評価から新聞とネット、SNSの関係をみると、生活者がメディアに対し最も重視する「情報が正確で信頼性が高い」をはじめ、「安心できる」「中立・公正である」「情報が整理されている」「バランスよく情報が得られる」「情報が詳しい」「世の中の動きを幅広く捉えている」といった項目で新聞メディアはネット、SNSより高いスコアとなりました。
これに対しネットやSNSは「日常生活に役立つ」「自分の視野を広げてくれる」「親しみやすい」といった項目で新聞メディアよりスコアが高く、新聞メディアとネットはそれぞれの特長を補完し合う関係にあることがうかがえます。

新聞メディアとネット、SNSの評価(n=1200/単位%)
【資料5ページ】 SNSを通じて届く新聞メディアの情報
SNSで新聞メディアの記事や広告を撮影した画像やリンクなどの投稿を見聞きしたことがある「ネット・SNS利用者」は44.4%で、こうした投稿、シェアを自身でしたことがある人は9.1%います。若年層を中心に幅広い年代で新聞に関するSNS上の投稿を閲覧した経験があり、シェア、投稿したりする人がいることもわかりました。10~40代の若い世代でも4割前後の人々が、SNSを通じ新聞メディアの記事・広告に触れており、その広がりがうかがえます。
【資料6ページ】 新聞広告×ネットで理解促進・信頼性向上
インターネットで記事や広告を見た後に、各メディア(「紙の新聞」「地上波・BS・CSなどのテレビ」など)の広告で同じ情報に触れた時の感じ方を尋ねました。マス4媒体それぞれに週1日以上接触している人をメディアごとに比べると、紙の新聞広告を見て「理解が増す」と答えた人は35.0%、「信頼性が増す」と答えた人は31.6%で、最も高い評価を得ています。新聞メディアとネットを組み合わせることで、それぞれの媒体特性を生かし、広告の訴求力を高めることが期待できます。
<Ⅱ 「新聞、ネット・SNS利用者」の特徴>
【資料7ページ】
テレビの利用状況にかかわらず、新聞とネット・SNSを毎日利用している人を「新聞、ネット・SNS利用者」、新聞とテレビは毎日使わないがネット・SNSを毎日利用している人を「ネット・SNS利用者」として、両者の特徴や違いを明らかにしています。
【資料8ページ】 未来志向・社会貢献感度の高い「新聞、ネット・SNS利用者」
「新聞、ネット・SNS利用者」は高い社会意識と未来志向を有していることが明らかになりました。特に、選挙への投票率が「ネット・SNS利用者」と比較して約20ポイント高く、「企業の環境対策」「次世代の社会」「ボランティア」への関心においても大きな開きが見られました。また、「健康」「防災」に関する意識も高く、そして他者伝播性の面でも「他人の情報に左右されずに決断できる」「いろいろな工夫を生活の中で実践している」ことが読み取れます。
「新聞、ネット・SNS利用者」は企業の社会的な責任や持続可能性への取り組みを重視しており、企業のパーパスに共感しやすい層であると考えられます。企業が自社の存在意義を明確に示し、社会貢献活動などを積極的に発信することで、この層との共感を深め、ブランドイメージ向上につなげることが期待できます。
【資料9ページ】 企業姿勢を商品・サービス選択時に参考
商品・サービスなどを選ぶ際の理由となる積極的な企業姿勢を尋ねたところ、「防災・減災」「地域振興」「SDGs(持続可能な開発目標)」をはじめとした全6項目で「新聞、ネット・SNS利用者」は全体と「ネット・SNS利用者」のスコアよりも高いことがわかりました。特に「カーボンニュートラル、脱炭素」の取り組みは20ポイント程度高く、関心の高さがうかがえます。
未来志向・社会貢献などの感度が高い「新聞、ネット・SNS利用者」は、商品・サービスなどを選ぶ際に企業姿勢を参考にする様子がうかがえます。企業の取り組みを「新聞、ネット・SNS利用者」に伝えることで、共感や親しみ、理解促進に結びつく可能性も考えられます。
【資料10ページ】 情報の質を重視する「新聞、ネット・SNS利用者」
「新聞、ネット・SNS利用者」は、メディアの印象・評価として「情報が正確で信頼性が高い」(72.7%)、「世の中の動きを幅広く捉えている」(52.7%)、「中立・公正である」(51.3%)といった情報の質を重視する傾向があります。また、「ネット・SNS利用者」と比較すると20ポイント以上高いスコアとなった項目として「情報が整理されている」をはじめ「情報が正確で信頼性が高い」「世の中の動きを幅広く捉えている」「中立・公正である」などがあがりました。
【資料11ページ】 新聞を起点にネット・SNSで情報収集
紙の新聞や新聞広告を見てネットで調べることがある人は全体の28.8%でした。これに対し、「新聞、ネット・SNS利用者」の60.0%は紙の新聞や新聞広告を見てネットで調べることがあると回答しており、新聞を情報収集のきっかけにしていることがうかがえます。
【資料11ページ】 SNSでも重視される新聞社の情報
SNSで見聞きする情報について、「情報を判断する上で、その提供元を確認することは重要だと思う」と答えたのは全体の66.5%で、15~29歳も78.9%が当てはまると答えました。「見聞きした情報の提供元が新聞メディアだと信頼できる」は全体が49.4%、15~29歳も56.0%で、SNSの中でも新聞社が発信する情報は世代を問わず信頼を得ている状況がうかがえます。
<Ⅲ 新聞メディアの特性>
【資料12~20ページ】
新聞メディアや新聞広告の特性をトピック別に紹介します。
ネットやSNS等で入手するニュース記事や、就職活動をする上で必要な情報の最も信頼できる提供元として、新聞社や新聞社が運営するメディアが挙げられました。厳格な審査基準に照らして掲載される新聞メディアの広告は、全広告メディアの中で最も「情報が信頼できる」と評価されました。一方、不適切なコンテンツやページの中に広告が掲載されていた場合、全体の65.7%がその広告主に良い印象を抱かないことが分かりました。就職活動においても、新聞メディアは「社会や経済の動きを把握するのに役立つ」「時事ネタや評論など面接等での話題づくりに役立つ」「企業の動きや取り組みを理解するのに役立つ」「文章力や論理的思考力を身につけるのに役立つ」といった面で評価されています。
◆日本新聞協会について
新聞・通信・放送119社で構成する一般社団法人。会長は中村史郎(なかむら・しろう/朝日新聞社代表取締役会長)。
◆日本新聞協会広告委員会について
日本新聞協会会員新聞社の広告・営業局長63社63人で構成。委員長は隅浩一郎(すみ・こういちろう/日本経済新聞社常務執行役員メディアビジネス担当)。
◆「多メディア時代における新聞の役割とメディア接触者の動向調査」について
メディア環境や生活様式の変化を踏まえ、日本新聞協会広告委員会が2017年から行ってきた「新聞オーディエンス調査」を23年度にリニューアルしました。全国の15歳以上79歳以下の男女1200人を対象に、乗り合い形式の訪問留め置き法で各メディアの接触状況、印象・評価、広告メディアの印象・評価などを調べています。
〈この件に関する問い合わせ先〉
日本新聞協会 広告部広告担当
電話:03-3591-4407
メール:koukoku@pressnet.or.jp
以 上
