Q1：新聞はどれくらい読まれているのですか
例えば、新聞を1日あたりどれくらいの時間読むかを表す「閲読時間」や、ある特定の日付の新聞をどのくらいの割合の人が読んだかを表す「新聞閲読率」、ある特定の新聞1部を何人の人が読むかを表す「回読人数」など、この他にもさまざまな「どれくらい」を表す指標が存在しています。このサイトの「新聞に関するデータ」のページで取り上げていますので、参照してください。
例えば、新聞を1日あたりどれくらいの時間読むかを表す「閲読時間」や、ある特定の日付の新聞をどのくらいの割合の人が読んだかを表す「新聞閲読率」、ある特定の新聞1部を何人の人が読むかを表す「回読人数」など、この他にもさまざまな「どれくらい」を表す指標が存在しています。このサイトの「新聞に関するデータ」のページで取り上げていますので、参照してください。
このサイトには、おもに日本新聞協会が実施した調査結果に基づく、新聞や新聞広告を説明するデータが収録されています。なお、「新聞」と「新聞広告」一般の特性や効果を理解していただくためのサイトという性格上、各新聞間を比較するデータは収録していません。 各紙の販売・発行部数や普及率、読者特性、広告注目（接触）データについては、各新聞社にお問い合わせください。
新聞広告の特長として「保存性」「詳報性」「一覧性」などが挙げられますが、実は一口で言い表すことができないほど多岐に渡っており、そのほか「モバイル性」「確認・再認」「理解促進」といった、さまざまな機能が評価されています。詳しくは、本サイトの「新聞に関するデータ」のページをご覧ください。
日本新聞協会広告委員会では「広告調査分類基準」によって、新聞広告への注目・接触のあり方を表す指標として「新聞広告注目率」「広告接触率」「新聞広告精読率」などを定めています。 また、これらの指標以外にも「広告メディア別の評価」や「新聞広告接触後の行動」など、さまざまなデータも存在しています。本サイトの「広告調査分類基準」のページを参照してください。
いずれも特定日の特定の新聞広告をどの程度見たかを示す指標です。特定新聞の購読者を対象とするなど調査の方法や設問の選択肢（「確かに見た」「見たような気がする」「見た覚えがない」の3択）は同じですが、スコアを求める際の計算式が異なっています。新聞広告注目率は、「有効回答者の中で当該新聞を読んだ人でかつ手元に紙面がある人のうち、当該広告を『確かに見た』と答えた人の割合」ですが、広告接触率は、「有効回答者のうち、当該広告を『確かに見た』『見たような気がする』と答えた人の割合」となっています。
いずれも媒体の持つ力や広告の効果を測る指標の一つとして使われていますが、調査の対象や方法も違います。映像や音声で構成されるテレビと、活字や写真を中心に構成される新聞とでは、その見られ方も大きく異なります。特定新聞の購読者に新聞や新聞広告を読んだり見たりしたかを尋ねて調べる新聞閲読率、広告注目率に対して、テレビ視聴率（世帯視聴率）はテレビのスイッチが入っているかどうかの記録であり、テレビを見た、見ないの指標ではないので、単位は同じ「％」であっても比較することはできません。
このサイトは、日本新聞協会広告委員会が「新聞」と「新聞広告」一般の特性をご理解いただくためのものです。サイトの性格上、新聞各紙を比較するデータは掲載していません。各紙の読者特性や広告注目・接触データなど各社個別のデータについては、それぞれの社へお問い合わせください。
新聞や雑誌の部数を調査する組織として日本ABC協会（Audit Bureau of Circulations）があり、日本新聞協会会員新聞103社が発行する新聞のうち、74紙が同協会の部数公査を受けています。なおABC協会は会員制のため、一般にデータの提供はしていません。
新聞各社は自社の新聞がどのような人に読まれているかを明らかにするために、対象世帯（者）の基本的な特性を調査・分析していますので、各社へお問い合わせください。
日本の新聞は、発行部数、人口1,000人当たりの日刊紙部数ともに世界の中でも上位にあり、メディアが細分化される時代でも強力なマスメディアとして存在しています。国別の比較など詳細については、日本新聞協会のウェブサイト「プレスネット」の「調査データ」ページを参照してください。
2017年（1～12月）の日本の広告費は約6兆3,907億円で、このうち新聞広告のシェアは8.1％です。（電通・2017年日本の広告費より）
本サイトでは、「新聞広告賞」（新聞紙上で優れた広告活動を展開し、顕著な功績を挙げた広告主・新聞社に対し、年1回贈られる賞）、『新聞広告報』（日本新聞協会広告委員会の機関誌）、「広告事例」（1,400件以上の新聞広告をテーマや掲載時期、企業名などで検索可能）のページで、さまざまな事例を紹介しています。
日本新聞協会事務局（電話：03-3591-4407、e-mailアドレス：koukoku@pressnet.or.jp）あてにご連絡ください。なお、ご紹介いただくすべての広告事例を掲載できない場合があります。あらかじめご了承ください。
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