朝日、読売の両新聞社は3月31日付の朝刊から、本文文字を拡大し、1ページ12段制に移行すると発表した。高齢化社会が進展する中で、より読みやすい紙面を目指す。現行の15段制で文字拡大した場合、改行が増えて読みづらくなることから、拡大に併せて12段制への段数変更にも踏み切る。

　読売の発表以降、3月2日までに、全国の24新聞社が文字拡大を発表。うち10社が段数変更に踏み切った。

　日本の新聞の多くはこれまで、1ページ15段制をとってきた。第二次世界大戦中は、用紙難を背景に17、18段制をとる社もあったが、戦後、段数を減らして文字拡大する機運が高まり、1950年ごろから15段制を導入する社が出始めた。新聞協会工務委員会は同年、1951年元日付紙面から1行15字・15段制へ移行することを決め、各紙が15段制に移行した。

　その後各紙は、15段制を維持しながら数度にわたり文字拡大を実施、2001年までにほとんどの社が1段当たりの字数つまり1行11字に移行した。一方で当時から、「1行の文字数が減るとかえって読みにくくなる」との判断もあり、読売などは1行12字・14段制に、伊勢は1行13字・12段制に移行していた。

　今回の文字拡大の流れは、毎日が昨年12月、拡大文字を導入したことから始まった。毎日は1行10字・15段制を導入、題字を小さくするなどのレイアウト変更を行った。これに対し、朝日・読売・日経の3社は、昨秋から文字拡大を研究。朝日は文字を面積で7％拡大して1行13字・12段制に、読売は面積で約23％拡大して1行12字・12段制に移行することを決めた。日経は当面15段制を維持する。

　一方で、12段制への移行には、広告のサイズ変更が避けられないという問題もある。現行の5段、10段広告は、それぞれ12段制での4段、8段広告で対応できるが、現行の3段、7段広告には対応できない。また、雑報広告などのサイズ変更も必要となる。

　朝日・読売の両社は、広告は当面15段制を維持するとしている。広告主や広告会社、業界に与える影響を考慮した。しかし、将来的には広告も12段制への移行を目指すとしている。12段を採用する社が増え、混乱なく移行できると判断した段階で移行したいとする。両社が、昨年12月末から今年1月にかけ、新聞協会に加盟する主要な新聞・通信各社に12段制への移行を検討するよう文書等で要請していたのも、こうした背景がある。文字拡大の流れは全国の新聞社に広がりつつあるといえる。

　一方で、12段制移行への対応は分かれる。朝日と読売以外で、3月2日までに12段制へ移行した上で文字拡大することを明らかにしたのは、産経、山形、福島民友、神奈川、信濃毎日、山口、四国、長崎の8紙。このうち産経、福島民友、神奈川、山口、四国、長崎は読売と同じ12字・12段制を採用。山形、信濃毎日は朝日と同じ13字・12段制となる。

　一方、北海道、東奥、岩手日報、福島民報、下野、岐阜、新潟、福井、京都、神戸、山陽、中国、西日本、熊本日日の14新聞社は、15段を維持した上で文字拡大する。北海道、東奥、岩手日報、福島民報、下野、岐阜、京都、山陽、中国、熊本日日の10紙は、毎日と同じ1行10字・15段制（熊本日日は一面のみ1行11字）、新潟、福井、神戸、西日本の4紙は、現行通り1行11字15段制となる。

　今後、12段制への移行がどこまで進むのかに注目が集まっている。