- トップページ
- 新聞協会報・地域を伝える(旧・記者駆ける)
- 部活動継続への危機感直視
2022年 5月10日
部活動継続への危機感直視
秋田魁「スポーツあきた 少子化を乗り越えて」3月2~10日(第2部、全7回)
秋田県の中学校体育連盟の加盟生徒数、スポーツ少年団の登録団員数はこの20年で共に半数近く減った。2017年から運動部で取材に当たった伊藤正孝記者(現東京支社編集部)は「部活動の大会で複数校が合同チームを編成したり、団体戦の出場校が1校のみだったりする例が目立つようになった」と話す。
第1部(2月掲載)は小中学生のスポーツ活動が従来の枠組みでは難しくなっている現状を追った。続く第2部では、教員・指導者が生徒らの活動を継続させるために奮闘する姿や葛藤を伝えた。
昨年秋の秋田市中体連のサッカー新人戦に二つの3校合同チームが出場。片方は全県大会に進み4強に入った。合同チームの編成に6校が関わることは、過去5年はなかったという。合同チームを望む学校は今後増えるとの見方もある。規定では合同チームは所属選手が正規の先発人数11人に満たない場合の救済措置であり、強化を目的とした編成は認められていない。
サッカーでは最低7人の選手がいれば単独出場できるが、ある教諭は「選手が心から楽しめるかどうかは疑問だ」と伊藤記者に明かした。過去に単独校で7人のチームを率いた際、選手が負傷退場し試合が途中で打ち切られた。自校の生徒だけでなく「相手チームにも申し訳なかった」と振り返った。
伊藤記者によると、合同チームの話題はこれまでも「成長物語」として記事で取り上げることがあった。しかし、少子化が進む中で「子供たちがスポーツに親しめる環境が揺らいでいることを直視してこなかった」と口にする。学校現場の危機感を取材で拾い切れずにいたという。
第3部では、国主導の部活動改革などに焦点を当てた。「明るい未来につながるヒントを提示したい」(海)
※連載はこちらでご覧いただけます。(他社サイトに移動します)